レバレッジETFはなぜ資産が減るのか?──「減価リスク」と日次連動型の仕組みを理解する

短期では有利・長期では不利になる理由を、複利・ボラティリティ・運用コストの構造から解説

〜長期保有における「減価リスク」の構造を理解する〜

「相場が上がると2倍のリターンが期待できる」──そんな特徴を持つレバレッジETF。
上昇局面では大きな力を発揮しますが、その仕組み上、長期保有には向かない側面も持っています。

特に注意が必要なのが、相場が横ばいでも基準価額が下がっていく「減価(げんか)」という現象です。

本記事では、なぜレバレッジETFが「短期取引向き」とされるのか、その構造的な理由を解説します。

I. 誤解しやすい「2倍」の意味

「指数が年間で10%上がれば、レバレッジ2倍ETFは20%上がる」とイメージされがちですが、実際のリターンは必ずしもそうなりません。
レバレッジETFが連動を目指しているのは、あくまで「1日単位」での変動率の2倍だからです。

この「1日単位」という特性が、長期の運用結果にズレを生じさせます。

シミュレーション:横ばいでも資産が減る「減価」

相場が「上げて、下げて、元の価格に戻った」場合をシミュレーションしてみます。

タイミング 原資産(指数) 2倍レバレッジETF
スタート 100 100
1日目(+10%上昇) 110 120
(+20%)
2日目(-9.1%下落) 100
(元に戻った)
98.2
(-18.2%で計算)

原資産は100に戻りましたが、レバレッジETFは98.2に減少しています。

これが「減価(Time Decay)」です。

相場が上下動(ボラティリティ)を繰り返すと、複利計算の特性上、レバレッジETFの価値は徐々に押し下げられます。
長期保有する場合、このマイナスの圧力がリターンを圧迫する要因となるため、一般的に「レンジ相場に弱い」と言われます。

II. 運用コストの構造

なぜこのような動きになるのか。それは、レバレッジETFが先物取引などを活用した高度な金融商品だからです。

【運用の仕組み】

  • 先物取引の活用:証拠金取引を用いて、元本以上のポジションを構築します。
  • 日次の調整(リバランス):毎営業日、倍率を維持するために売買を行います。この頻繁な売買コストや金利コストが、ファンドの資産から差し引かれています。

このため、通常のインデックスファンドに比べて信託報酬などのコストが高めに設定されている傾向があります。

III. 運用時に注意したいポイント

レバレッジETFは、特性を理解して使えばリターンを加速させるツールになりますが、通常の株式投資とは異なるリスク管理が求められます。

⚠️ 注意点1:含み損を抱えたままの長期保有
株価が回復しても、減価の影響でレバレッジETFの基準価額が戻りにくいケースがあります。長期での回復を待つ「塩漬け」は、通常の株式よりも効率が悪くなる可能性があります。
⚠️ 注意点2:下落トレンドでの買い増し(ナンピン)
レバレッジ商品は下落幅も大きくなります。安易な買い増しは、想定以上に損失を拡大させるリスクがあるため、慎重な判断が必要です。
⚠️ 注意点3:資産形成用口座での保有
値動き(ボラティリティ)が非常に激しいため、ポートフォリオ全体の安定性を大きく揺るがす要因になります。老後資金など、守りを重視すべき資金での運用は一般的に推奨されません。

IV. 活用するための3つのガイドライン

レバレッジETFを戦略に組み込む場合、長期の資産形成とは異なる「短期〜中期的な視点」を持つことが重要です。以下のポイントを意識することで、リスクをコントロールしやすくなります。

  • 【ポイント1】保有期間に目処をつける
    減価リスクを抑えるため、トレンドが出ている期間に絞って活用するのが効果的です。
  • 【ポイント2】撤退ライン(損切り)を決めておく
    値動きが早いため、「○%下がったら売却する」といったルールをあらかじめ設けておくことで、損失の拡大を防げます。
  • 【ポイント3】相場環境を見極める
    明確な上昇トレンドの時は強みを発揮しますが、方向感のないボックス相場や下落トレンドでは不利になります。

📌 まとめ:特性を知って活用する

  • レバレッジETFは「1日単位の変動率」を基準にしており、長期リターンとは乖離する
  • 相場の上下動が続くと、資産が目減りする「減価」が発生しやすい
  • 金融庁が新NISAの対象外とした背景には、こうした長期運用への難しさがある
  • 初心者はまず、レバレッジなしのインデックス投資で市場に慣れるのが定石

次は、株式・債券以外の選択肢である「代替資産(オルタナティブ)」について解説します。
なぜポートフォリオにこれらを混ぜる必要があるのでしょうか?

▶ 次の記事:③ 代替投資:不動産・コモディティ・暗号資産

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