第5章：物価は最後に動く【PPI → CPI】

「インフレは突然起きない」を構造で理解する

ニュースで「インフレ」と聞いて、真っ先に思い浮かぶのは CPI（消費者物価指数）でしょう。

ただし投資の世界では、
「CPIだけを追うと、どうしても後手になる」 という問題があります。

この章の結論はシンプルです。
インフレは突然起きない。
兆候は、必ず川上（PPI）に先に現ります。

CPIは、家計が最終的に支払った価格を集計した指標です。いわば川下の物価。

一方、PPI（生産者物価指数）は、 企業がモノやサービスを売る段階の価格。こちらは川上の物価です。

PPI（川上・企業のコスト）
↓（数か月の時間差）
CPI（川下・家計が感じる物価）

この「流れ」で見ると、物価指標はニュースではなく 投資判断の材料になります。

PPIは、米労働統計局（BLS）が公表する指標で、 国内生産者が受け取る販売価格の変化 を測ります。

言い換えると、 企業側から見た物価です。

投資目線でのPPIの役割は明確です。

PPIは、「インフレ指標」というより、
企業の苦しさ・余裕度を測る指標と考えると分かりやすいです。

CPIは、都市部消費者が支払うモノ・サービスの価格の平均変化を測る指標です。

ニュースや金融政策で「インフレ率」として語られるのは、ほぼこのCPIです。

ただし、投資で重要なのは次の点です。

CPIが目立ち始めた頃には、
企業側のコスト上昇（PPI）は
すでに進行していることが多い。

だから、 「CPIが上がった／下がった」 だけを追いかけても、相場の初動は捉えにくくなります。

物価が川上から川下へ伝わる流れは、超ざっくり言うと次の通りです。

原材料・部品・輸送コストの上昇
↓
企業の仕入れ・生産コスト上昇（PPI）
↓
価格転嫁を検討
↓
数か月かけて店頭価格・サービス料金へ反映（CPI）

ここで重要なのが、 時間差です。

企業はすぐに値上げできません。
契約更新、在庫調整、競争環境を見ながら、段階的に転嫁します。

その結果、 PPI → CPI は数か月遅れ になりやすい、という整理になります。

2021年：PPIが急騰 →
2022年：CPIが遅れてピークアウト

物価は、必ず「川上 → 川下」へ時間差で伝わる。
インフレは突然起きているように見えて、
実際にはすでに兆候が出ていることが多い。

投資での実戦的な使い方は、次の一文に集約できます。

CPIショックを避けたいなら、先にPPIを見る。

物価は、景気の流れの「最後」に現れる。

だからこそ、 PPI（川上）→ CPI（川下） の順番で見ることで、インフレは「事後ニュース」ではなくなります。

企業心理 → 現場 → 消費者心理 → 雇用 → 物価。
ここまで来ると、景気指標はすべて一本の線でつながります。