第4章：消費者心理は雇用より先に動く

ミシガン大学消費者マインド指数が映す「不安の始点」

ここまでで、私たちは次の流れを確認してきました。

第2章：企業がどう感じているか（先行）
第3章：景気がいまどう動いているか（一致）

では、雇用はいつ悪化するのか？
そして、そのもっと手前で察知できるサインは何か？

その答えが、消費者心理です。

投資で経済指標を活かせない最大の理由は、
指標を単体で見てしまうことです。

本来見るべきなのは、 景気がどこから動き、どこへ波及するか という順番（因果の流れ）です。

消費者心理は、この流れの中で いちばん最初に揺れやすい「始点」になります。

消費者が不安になる
↓
支出（消費）を控える
↓
企業の売上が鈍る
↓
コスト削減（採用停止・残業減・人員削減）
↓
雇用統計が悪化（失業率上昇）

ポイントは、 雇用統計が崩れた時点では、景気悪化はすでに進行している 可能性が高いことです。

だから投資家は、雇用が悪化する「前」のシグナルとして、消費者心理を確認します。

消費者心理を代表する指標が、 ミシガン大学消費者マインド指数です。

ミシガン大学（Surveys of Consumers）が毎月公表しており、 将来の支出・貯蓄行動を推定するための指標 として広く参照されています。

セントルイス連銀（FRED）でも、「将来の支出と貯蓄を見積もるために使われる」データとして整理されています。

特徴：
月内に「速報（preliminary）」と「確報（final）」があり、
投資家が雰囲気の変化を早めに捉えやすい指標です。

雇用関連の指標（失業率など）は重要ですが、投資判断ではどうしても遅いという弱点があります。

企業は、景気が悪くなり始めてもすぐに人を解雇することはありません。

一方で、消費者はもっと早く反応します。

物価、金利、株価、ニュース、周囲の空気――
そうした要素を受けて、 「不安だから控えよう」が先に起きやすい。

つまり、 消費者心理 → 消費 → 売上 → 雇用
という順番で動くため、消費者心理は自然と先行指標になります。

失業率は、 景気が悪くなった「結果」として上がりやすい指標です。

見えてから対応しようとすると、投資判断はどうしても後手になります。

この章で伝えたいメッセージ：

ミシガン指数を活かすコツは、 数字を暗記しないことです。

見るべきなのは、 変化の向きと連鎖です。

ミシガン指数が下がり始める
↓
小売売上などの消費が鈍る可能性
↓
消費関連企業の決算に影響
↓
数か月遅れて雇用に影響

このように流れで見ると、経済指標は暗記科目ではなく、 相場の地図になります。

消費者心理は、雇用よりも先に崩れやすい。

だからこそ、 雇用統計の前段階としてミシガン大学消費者マインド指数を見る意味があります。

企業 → 現場 → 消費者心理 → 雇用。
この順番を意識できると、ニュースの見え方が一段立体的になります。