なぜ国ETF（EPOL/EWG/TOPIX）をサテライトに組み入れているのか

本記事では、私のポートフォリオにおいてサテライト資産として組み入れている EPOL（ポーランド）・EWG（ドイツ）・TOPIX（日本）について、 なぜこれらを同じ文脈で扱っているのか、その投資思想を整理します。

短期的な値動きや国別の景気予測ではなく、 「国に対する市場の見方が変わる初期段階をどう捉えるか」 という視点からの記録です。

サテライト資産として国・指数を扱う理由

私のポートフォリオは、GOLDとS&P500を中心としたコア資産（約55%）と、 サテライト資産（約45%）で構成されています。

サテライト領域では、
「どの企業が一番伸びるか」ではなく、
どの国・地域が“再評価され始める局面にあるか” を重視しています。

EPOL・EWG・TOPIXは、成長段階や経済水準、地域こそ異なりますが、 共通して市場の前提条件が変わり始めているという点で 同じ投資思想に基づいて組み入れています。

3つの国に共通して見ている「変化のポイント」

私がこの3つの市場で見ているのは、短期の成長率ではありません。

• 長く続いてきた停滞・緊縮・低評価のフェーズ
• 地政学・構造変化をきっかけに政策姿勢が変わり始めた
• 市場の評価がまだ十分に追いついていない初期段階

「すでに強い国」ではなく、 「見方が変わり始めた国」をサテライトで拾う、 という考え方です。

EPOL（ポーランド）を組み入れている理由

ポーランドはEU加盟国でありながら、 長らく「新興国寄り」の評価にとどまってきました。

しかし、ロシア・ウクライナ戦争以降、 地政学的な重要性・防衛投資・EU内での立ち位置が大きく変化しています。

金融・インフラを中心とした国内経済の安定性、 そして「フロンティア扱いされてきた反動」が、 中長期での再評価余地につながると見ています。

EWG（ドイツ）を組み入れている理由

ドイツは日本と同様、長年にわたり 緊縮財政・慎重な金融姿勢を取ってきた国です。

しかし、ロシア・ウクライナ戦争を契機に、 エネルギー政策・防衛投資・財政姿勢に明確な変化が生じました。

「規律の国ドイツ」が緩和・拡張方向へ舵を切ったこと自体が、 市場にとっては大きな構造変化です。

企業競争力そのものよりも、 国家スタンスの転換がもたらす再評価を サテライトとして捉えています。

TOPIX（日本）を組み入れている理由

日本市場もまた、長期停滞と低評価が続いてきた市場です。

近年は、コーポレートガバナンス改革、 賃上げの定着、株主還元意識の変化など、 構造的な前提条件が少しずつ変わり始めています。

急成長を期待するのではなく、 「評価が是正される余地」をサテライトとして取り込む目的で TOPIXを組み入れています。

なぜ横並びで扱うのか

EPOL・EWG・TOPIXは、 銘柄特性や経済指標で見ればまったく異なります。

しかし私にとって重要なのは、 「どの国が一番成長するか」ではなく、 「どの国の前提条件が変わり始めたか」です。

その一点において、 この3つは同じサテライト思想の延長線上にあります。

サテライトとしての位置づけ

これらの国・指数は、 短期売買や景気循環を狙うものではありません。

金利・為替・政策スタンスといった環境変化を見ながら、 年1回を目安に比率を調整するための領域として保有しています。

当たれば大きいよりも、 外れても致命傷にならない構造を優先する。 それがサテライト資産に求めている役割です。

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