原油価格とインフレ・株価の関係：世界経済への波及メカニズムを解説

インフレ・金利・株式市場へ与える影響を、歴史とデータから読み解く

世界経済において「原油価格」は特別な存在です。ガソリン・電気代・物流コストなど、生活や産業のあらゆる部分に直結するため、その変動はインフレ率や株式市場に大きな影響を与えます。

本記事では、歴史的事例と近年のデータをもとに、原油価格がインフレ・株価へどのように波及してきたのかを整理します。

世界銀行の2024年時点予測では、ブレント原油は2024年平均80ドル、 2025年には73ドル前後へ低下すると見込まれています。供給余力の回復により、地政学リスクの価格転嫁は以前より抑制されるとの見方が主流です。

IMFの分析では、原油価格が10%上昇すると、先進国のインフレ率を0.2〜0.3%程度押し上げるとされています。

「原油高＝株安」と語られがちですが、実際には時代背景によって反応は大きく異なります。

[1970年代原油価格と株価の相関チャート]

第一次・第二次オイルショック期：原油高と株価低迷（スタグフレーション）

1970年代は原油価格の急騰がインフレを加速させ、金融引き締めと景気停滞を同時に招きました。この局面では、原油高は明確な株式市場の逆風でした。

[近年の原油価格と株価の相関チャート]

2020年代：原油価格上昇と株価上昇が同時に起きた局面

2020年代は様相が異なります。原油高局面でも株価は上昇し、背景には以下の要因があります。

この時代の原油高は「需要回復のシグナル」として、必ずしも株式市場の重荷とはなりませんでした。

原油価格は市場全体ではなく、 セクター間の明暗を分ける要因として作用します。

原油高 → インフレ懸念 → 金融引き締めという連鎖が生じると、PERの高いグロース株ほど影響を受けやすくなります。

特に重要なのは「名目金利」ではなく、実質金利が上昇するかどうかです。

原油価格は、インフレ・金融政策・企業収益を通じて、株式市場に多層的な影響を与えます。

重要なのは「原油高＝株安」と単純化せず、 時代背景・実質金利・流動性と組み合わせて解釈することです。

原油価格を正しく読むことは、市場全体のリスク管理と投資判断の精度向上につながります。

相場は変わっても、人間の行動原理は驚くほど繰り返されます。