インフレと景気サイクルのつながり

「今はどの局面か？」を見抜く──景気サイクルとインフレから考える投資判断ガイド

株式市場を考える上で欠かせないのが 景気サイクル と インフレ です。インフレは「物価が持続的に上昇する現象」ですが、どの景気局面で発生しているかによって、株式市場への影響は大きく変わります。

本記事では、景気の波とインフレの関係を整理し、コロナ後の経験を踏まえながら、 投資判断にどう活かすべきかを解説します。

経済は直線的に成長するのではなく、波のように循環しています。一般的に、景気サイクルは以下の4局面に分類されます。

局面	特徴	期間の目安	主要指標の動き
回復期	景気の底から持ち直し	6〜18ヶ月	GDP成長率上昇、失業率低下開始
好況期	成長がピークに向かう	12〜36ヶ月	GDP高成長、完全雇用に近い
後退期	成長鈍化、需要減退	6〜18ヶ月	GDP成長率低下、失業率上昇
不況期	景気の底、マイナス成長	6〜24ヶ月	GDP収縮、高失業率

回復期から好況期にかけては、経済活動が活発化し、インフレが自然に発生しやすくなります。

この段階のインフレは、企業収益・雇用・株価にとってプラスに働くことが多く、年率2〜3％程度の上釈が「健全なインフレ」とされます。

好況が長引くと、需要過熱・資源不足・賃金上昇が重なり、インフレが加速する局面に入ります。

この局面では、株式市場が不安定化しやすい点に注意が必要です。

景気後退や不況期では、需要が縮小し、インフレ率は低下します。極端な場合、デフレ圧力が強まり、企業収益や雇用に悪影響を及ぼします。

インフレ率	株式市場への影響	背景	相対的に有利なセクター
0〜2%	非常にプラス	安定成長環境	幅広いセクター
2〜4%	プラス	企業収益拡大	グロース株、景気敏感株
4〜6%	ややマイナス	コスト増・利上げ懸念	バリュー株、エネルギー
6%以上	大幅マイナス	急激な金融引き締め	ディフェンシブのみ

コロナ後は大規模な金融緩和と財政出動により需要が急回復しました。加えて、サプライチェーン混乱や資源価格高騰が重なり、インフレは想定以上に加速しました。

当初「一時的」と判断されたインフレに対し、利上げ対応が遅れた結果、 急激な金融引き締め → 株価調整 という流れが生じました。

この経験から得られる最大の教訓は、インフレそのものよりも、中央銀行の対応スピードが株価を左右するという点です。

特に実質金利がマイナス圏にある局面では、株式が相対的に選好されやすくなります。

インフレ率の数字だけで一喜一憂せず、 「どの局面で、金融政策はどう動いているか」を意識することが、中長期の投資成果につながります。

インフレを理解した投資家は、市場のノイズに振り回されることなく、静かに有利なポジションを構築できるはずです。

相場は変わっても、人間の行動原理は驚くほど繰り返されます。